こんにちは、海外駐在オヤジです。
皆さんの中にはいつかは海外で働きたいと思っている人もいるのではないでしょうか。
そのために英語などの語学力を高める努力をしたり。
プロフィールにも書きましたが、私は通算で約１０年ほど、海外で仕事をしています。
出張で訪れた国を含めると、かなりの国に行きました。
実際に長年海外で働いている私の目線で、海外で働くということはどういうことか、思うところを書いていきたいと思います。
仕事面、生活面など、多岐にわたります。
雑記メモのような感じですが、なんとなく雰囲気がつかめれば幸いです。
海外で働くパターン
海外勤務には、大別すると以下のパターンがあります。
- 駐在員として勤務
- 現地採用
- 現地で起業
- フリーランス
駐在員は、日本人であれば大半が日本の会社からの派遣です。まれに、外資系企業で駐在員として第三国に派遣された日本人の方も見かけます。（例えば、ドイツで就職しアメリカに駐在、など）
現地採用は、駐在ではなくその国の中での求人に応募して採用されるケースです。採用先は日系企業、現地の会社、外資系企業、また、飲食店や語学学校の日本語講師、エステティシャンなど、多岐にわたります。
フリーランスとは、いわゆるノマドワーカーです。Webデザイナーやライターなど、場所に縛られずに働ける方は、拠点を海外に移しつつ今の仕事を継続することも可能です。
一般的に、収入面、待遇面では駐在員はとても厚遇されています。これについては後述します。
仕事内容
もちろん職種、ポジションによりますが、駐在員には他にはない大きなミッションがあります。
それは、本社とのやりとり。
週次や月次でのレポートはもちろん、出張者のアテンドや接待など。
会社や国、ポジションにもよりますが、驚くほどたくさんのそういった（余計にも見える）仕事を行っている人もいます。
いずれの職種の方も、根本は日本と同じ仕事内容でしょうが、現地で働いているが故の大変さ、面白さもあるでしょう。スタッフは現地の方が多いでしょうし、取引先も現地企業だったりすると、仕事のやり方、考え方に随分違いがあることがすぐにわかってきます。
そうなるとだんだん見えてくるのが、日本の異質さ。
海外で働くのは、ある意味ではとても「楽」かもしれません。
日本での、とても閉鎖的で厳格な仕事のやり方が嫌で、海外に飛び出した方も多数います。
収入
ざっくり言うと、駐在員はすべての手当を含めると、恐らく年収の1.5～2倍の収入を得ています。
現地採用は、その国におけるその職業、ポジションでの標準的レンジでの給与支給となります。但し、日系進出企業の現地採用ポジションの場合、ローカル人材よりは若干高く支給している会社が多いです。更に、英語や現地語（中国語、フランス語、等）が堪能だったりすると、その分のインセンティブが働きます。
駐在員の収入や手当については、恐らく皆さん興味津々だと思います。
別記事「気になる海外駐在員の収入を大公開」にまとめましたので、是非ご覧ください。
税金
一般的には海外に移る際に海外転出処理（いわゆる住民票を抜く）をして、非居住者となります。そうすると住民税を納める必要がなくなります。
所得税については細かなルールがあるのですが、すべて現地国で給与が支払われる場合は、日本の所得税は払う必要がありません。現地国で支払います。
日本本社から給与支給されている場合は、日本の所得税を支払う義務があります。
注意が必要なのが、フリーランスなどで海外に住みながら日本の法人と契約し所得を得る場合です。どの国に対するサービス提供か、などで納税ルールが変わってきますので、このあたりは税理士等に確認したほうが良いです。
概して、海外に居住すると税負担が減るのは事実です。
貯金
よく、駐在の貯金ブースト、と言われるように、無駄遣いをしなければ相当貯金できます。
駐在仲間の中には、自分の給料やボーナスには一切手を付けず、手当だけで暮らしている者もいます。
但し、これは住む国によります。アメリカやオーストラリアは物価が高い割に、手当て（特にハードシップ手当）が少ない企業が多いので、中々貯金できないこともあります。
概して、物価の安い国、ハードシップ手当がたくさんもらえる国に赴任すると、貯金がたまります。
（インドやインドネシア、中東、アフリカなど）
投資
海外で働く人は、その国で投資をしている人が多いです。
非居住者は、日本の金融機関を使っての投資が一切できなくなります。NISAも使えません。
（但し、401kは例外）
一方、海外に住むと当地での証券口座などが開設できますので、株や投資信託、FXなどを行う人も多いです。
また、たとえばシンガポールのように、キャピタルゲイン課税がゼロの国もあります。利益を出しても納税義務が生じませんので、それもあり投資をしている人がとても多いです。
住居
これも、駐在員と現地採用では住まいの考え方が違ってきます。
駐在員は会社から補助が出ますので、比較的豪華な家、かつ日本人が住みやすい便利な地域に住みます。アメリカに駐在している私の同僚は、ほぼ100%、広い庭・プール付きの家に住んでいます。
現地採用の場合は収入が限られますので、比較的治安の良い、家賃が安いエリアを探して住むことになります。
日本人居住者が多い国であれば家探しもそれほど困りませんが、そうでない国では、最初に大変な思いをするのがこの家探しだと思います。
日本の持ち家
日本に持ち家がある場合は、海外に住んでいる間、貸し出すことも多いです。
たいていは転貸会社経由で貸し出し、管理や家賃収納を委託します。契約家賃の5%前後を管理手数料として転貸会社に支払います。約20%が源泉徴収税として差し引かれ、残りが家賃収入となります。
転貸会社から源泉徴収された税金や、自分で納付した固定資産税は、原則全額返ってきます。そのためには確定申告をする必要がありますが、非居住者の場合は５年までさかのぼって申告ができます。確定申告時には、固定資産税以外にもマンションの管理費や修繕費、住宅ローンの借入利息など、色々と経費参入できますので、しっかり調べて最大限の還付を受けましょう。
食事
初めて暮らす国であれば、その地の食事を楽しみたいものです。
ですが、国によってはちょっと日本人には毎日口にするには厳しい場合もあります。そういう時は、日本人が集まる日本食レストランを見つけ、通うことになりますが、一般的に日本食は現地の住民にとっては高級料理の部類に入ることが多く、毎日通うとなかなかの出費になることがあります。
家族帯同で駐在し、奥様が料理が得意であれば問題ないのですが、得てして「駐妻」はそのうちあまり料理をしなくなったりします・・・（外食、お手伝いさん）
家族
駐在員の方で家族がいる場合には、家族帯同での赴任をまず検討するでしょう。
この時、子供の就学状況がポイントになります。国によっては日本人学校が無かったり、あっても通常は中学校までですので、お子さんの年齢によっては単身赴任を選択せざるを得ないケースも多いです。
独身の方が海外で働いているうちに、現地でパートナーを見つけるケースも良く見かけます。男性、女性によらず。相手が日本人の場合もありますし、外国人の場合もあります。いわゆる国際結婚ですね。
語学力
当然ながら語学力が求められます。
海外で働くのであれば、例外なく英語は話せた方が良いでしょう。
仕事で求められる英語力は、職種や企業、ポジションによってもまちまちです。ですが、仕事場では英語が公用語になることがほとんどです。
中には、日系企業の駐在拠点で、現地の日系企業顧客を相手に仕事をしており、日中はほとんど日本語だけで済んでしまうという方もいますが、これは稀だと思ってください。
国によっては仕事以外の場ではほとんど英語が通じないこともあります。私が訪問した中では、中国とロシアは町中でほとんど英語が通じず、大変苦労しました。滞在国では、少なくとも現地語もできるだけ学習したほうが良いでしょう。その方が生活もしやすいですし、楽しめると思います。
海外で働く上で、実際どれぐらいの英語力が求められるのか。
海外で日々奮闘している筆者の体験からまとめた記事「海外勤務で求められる英語力とは | 海外駐在員が語る現実と、英会話スクールの活用方法」もあわせてご覧ください。
ストレス
駐在員はストレスを抱えていることが多いです。
こと細かな報告を求められることがほとんどですし、何に使うのかわからない調査依頼など、レポートがとにかく多い。日本本社はとにかく、現地企業の状況をこと細かに把握したがる。業績が悪化した暁には吊るし上げられることもあります。
現地は現地で考えられないようなトラブルも起きます。例えば、工員が出社してこず生産ラインが動かせない、材料が届かない、従業員がドラッグで捕まる、など。日本では起こり得ないことが、平気で起こります。
こういったことに日々追われ、メンタルを病んでしまう駐在員も少なくありません。
キャリア
駐在員で意外と多いのが、帰国後はグローバルな仕事に一切関わらないケース。製造業の駐在経験者によく見られます。これは非常にもったいないと思います。
せっかく海外で勤務したのであれば、その貴重な経験をその後のキャリアに活かさない手はありません。
グローバルな世の中になってきましたが、意外とこういう経験を持つ人はまだまだ日本には少ないです。30代、40代の方であれば特に、その後のキャリアの選択肢に幅が出ますし、これまで考えてもいなかったポジションや他業種での転職も可能になってくると思います。
海外で働くには
海外で働く方法やおすすめの転職サイト、転職エージェントについては、別記事「海外勤務したいなら外資系には行くな?! | 海外勤務する方法とおすすめの転職サイトと転職エージェント」を参考にしてください。
