こんにちは、海外駐在オヤジです。
ここ数年で地方に移住する人が増えています。
地方の企業に転職するだけでなく、特にコロナ禍以降はさまざまなワークスタイルが許容されはじめ、都会の会社に在籍しながらも地方に移住するというケースも出てきています。
この記事では、地方移住の転職のポイントや、地方求人に強い転職サイト、転職エージェントを紹介していきます。
地方で働くという選択
地方に移住する人が増えています。年齢層も若い方、年配の方、様々ですし、理由も人それぞれです。
- 自然に囲まれた豊かな暮らしがしたい
- 生まれ故郷に戻りたい
- 老いた両親の面倒をみる必要がある
- 子どもがのびのび暮らせる環境がいい
- 農業や漁業などの仕事にチャレンジしたい
- 都会の気忙しさに疲れた
一昔前ですと、地方に移住するには地方公務員になる、地方の企業に就職する、はたまた起業する、ぐらいの選択肢しかありませんでした。起業も、地方ではなかなかITのスタートアップというのも難しく、カフェやそば屋などの飲食店のケースが多いです。
ですがここ数年、ワークスタイルの変化に伴い、またコロナ禍がそれを後押しし、地方移住のスタイルも少々変わってきました。地方で働くという選択がしやすくなっています。
コロナ禍で地方移住が加速
コロナ禍以降、急激にリモートワークを採用する企業が増えてきました。
当初はやむなく始めた企業もあったでしょうが、2011～2012年頃から始まったいわゆる働き方改革とシンクロし、今ではリモートワークを許可しない企業はブラック企業呼ばわりされるようにすらなってきています。
また、私自身がそうですが、コロナが人生のあり方を見つめ直す良い機会になりました。
これまでがむしゃらに仕事に打ち込んできました。家族のためと思って頑張ってきたつもりでしたが果たして本当にそうだったのか。むしろ仕事をセーブしもっと家族と一緒にいる時間を作るべきなのではないかと思っています。多くの方が同じようなことを口にしています。
こういった背景も後押しし、ここ数年で地方への移住が加速したのではないかと考えています。
地方への転職
地方への転職にもいくつかパターンがあります。
Uターンは、元々生まれ育った故郷に戻って仕事をすること。
Jターンは、生まれ育った町ではないものの近隣の地方都市等に移住すること。
また、元々都会で生まれ育った方がゆかリのない地方に移住するIターンというのもあります。
いずのパターンであっても、完全リタイヤでない限りは、移住先の地方で就職するか、或いは自分で起業する必要があります。
ここで問題になってくるのが、地方の求人状況。
厚生労働省が発表している過去の統計を見ても、地方の有効求人倍率は都市部のそれと比べるとどうしても低くなっています。
例えば2020年度の東京都の有効求人数（パート含む）は295万人なのに対し、沖縄県は25万人と、10分の1以下です。有効求人倍率で見ると、東京都が平均1.20なのに対し、沖縄県は0.68。もちろん、求人が無いわけではないですが、この実態は理解しておく必要があります。
新しい地方移住のパターン
それこそ10年前には無かった新しい地方移住のパターンとして、今の会社のまま、あるいは都市部の企業に勤務しつつ地方に住むケースが出てきています。
正確には昔からあるにはありましたが、それは通勤を前提としたもの。例えば長野新幹線が開業した際には、長野からの新幹線通勤が一種のブームになったりもしました。
今では、前述のとおりリモートワークにより月数回程度の出社で済む企業や、或いは完全リモートワークOKの会社も出てきています。
たいへん興味深い記事を紹介します。2022年1月、ヤフーが通勤手段の制限を大幅に緩和しました。出社が必要な場合の交通費支給ルールを緩和しつつ、一方で働く場所を限定しないこととしました。飛行機通勤も可能。リモートワークの場合には手当てがでます。
今後、こういった会社がどんどん増えてくると思います。地方移住を希望する方には確実に選択肢のひとつになってきます。
地方の優良企業と地方自治体による施策も
こういった取り組みは何も都市部の大手企業だけではありません。
地方の優良企業が優秀な人材獲得に様々な策を打ちはじめています。また地方自治体も地方移住しやすい環境を整備しています。
例えば、2021年6月のNIKKEI STYLEの記事では、内閣府が2015年に始めた地方創生事業が紹介されています。「プロフェッショナル人材事業」として、地方の企業のニーズと都市部のビジネスパーソンのマッチングを図っています。2021年11月には67000件の相談に対し、15000件の成約実績があります。こういった活動により、地方の優良企業が都会の優秀な人材を獲得しやすくなりました。
またリモートワークの面では、多くの自治体がリモートワーカーの移住を呼び込むべく、リモートワーク環境の整備に乗り出しています。
画像は2022年1月2日の日経新聞の記事のものですが、通信環境、居住環境、オフィス環境の点で評価した、テレワークに適した都市のランキングを見ることができます。
このように、ひとくちに地方移住とは言っても現在ではさまざま選択肢があり、ライフスタイルや将来設計の幅も広がってきていると言えます。
地方求人に強いおすすめの転職サイトと転職エージェント
ではここで、地方の求人に強い、おすすめできる転職サイトと転職エージェントを紹介します。
どの転職サイトでもある程度地方の求人は取り扱っているものの、似たような求人ばかりだったりしますが、ここで紹介するサイトはいずれも多くの地方求人を取り扱っていたり、地方にも営業拠点があり地元の優良な企業とコネクションを持っていたりしますので、登録する価値のあるサイトばかりです。
HUREX
公式サイト：https://www.hurex.jp/
HUREX（ヒューレックス）はずばり地方求人に強みを持った転職エージェントサイトです。
大手サイトでは取り扱っていない独占求人を多数取り扱っていますが、その理由は、地域の金融機関との業務提携。2021年時点で約190行と提携しており、地域の金融機関の付き合いのある優良企業の求人情報を吸い上げているからです。地銀や信金は地元企業を長年サポートしていますので、この提携の仕組みは非常に良い目の付け所だと思いました。
地方求人は得てしてミスマッチが起こりやすいと言われていますが、ヒューレックスの利用満足度は95.9％を誇り、入社後の定着率も92%と非常に高い水準となっています。
地方の求人を探すならヒューレックスは登録必須のサイトと言えます。
リクナビNEXT
公式サイト：https://next.rikunabi.com/
リクナビNEXTはリクルート社が運営する、求人数No.1を誇る業界最大手の転職サイトです。
元々求人数が多いのですが、Uターン・Iターンや移住転職に力を入れており、これらにフォーカスを当てた特設コーナーを持っています。ここでは職種や地域だけでなく、働きやすさや移住に関する手当の有無などの基準でも求人検索することができます。
地方求人はそれほど多く扱っているわけではありませんが、リクナビNEXTでは週に２回求人情報が更新されますので、登録してこまめにチェックすることをおすすめします。
doda
公式サイト：https://doda.jp/
doda（デューダ）はパーソルキャリア社が運営する大手転職サイトです。
転職サイトとしての長い歴史、豊富な求人数に加え、レジュメビルダーなどの豊富なツールが人気の理由です。
多くの求人の中から、リモートワーク可能な求人や、Uターン・Iターン支援のある企業などを検索することが可能です。地方求人であってもそこそこ好条件の求人も多く見かけました。ぜひ一度求人検索してみてください。
パソナキャリア
公式サイト：https://www.pasonacareer.jp/
パソナキャリアは20代中盤から40代後半まで、また幅広い業界の豊富な求人を取り扱う転職サイトです。地方求人も多数取り扱っています。
パソナキャリアは転職サイトのカテゴリに入りますが、エージェントサービス、スカウトサービスも提供しています。求人の約70%は非公開求人となっていることから、まず登録し、エージェントと話してみることをおすすめします。
リクルートエージェント
公式サイト：https://www.r-agent.com/
リクルートエージェントは転職エージェントサービスです。
常に10万件以上の求人数を有しており、また地方求人にも力を入れています。リクルート社が運営していることから、全国にある拠点を通じ、地方の優良企業の求人を多く取り扱っています。
リクルートエージェントはエージェントによる転職支援サービスになりますので、まず登録し、希望条件を伝えつつ、エージェントから求人を紹介してもらってください。地方転職に関するアドバイスももらえます。
IT求人ナビ 転職
公式サイト：https://it-kyujin.jp/career/
IT求人ナビ 転職は、IT系に特化したエージェント型の転職サービスです。
IT業界を専門とし13年以上運営していることから、多くの優良企業の求人を取り扱っています。
特徴的なのが、全国の主要都市に拠点を持っていること。札幌、仙台、東京、愛知、大阪、広島、福岡にオフィスを構えます。
IT系企業ですのでなかなか田舎町にはあまり無いとは思いますが、これらの地方都市へのJターン転職であれば良い求人に巡り合う可能性も高くなると思います。
IT求人ナビはエージェントサービスになりますので、まず登録し、キャリアコンサルタントに相談してみると良いでしょう。
地方への転職 まとめ
現在の地方移住転職には様々な選択肢があります。
ご自身の求めるライフスタイル、将来設計と照らし合わせ、マッチする求人をうまく見付けてください。
移住先の市町村のホームページなどでも、移住やテレワークに関する情報収集をすることができます。ぜひ活用してみてください。
